前回のコラムでもご紹介しました2022年4月発表の（株）不動産経済研究所「超高層マンション動向2022」による遡及可能な2003年からのタワーマンションストック数の推移をグラフにしてみましたのでご覧ください。
遡及可能な2003年からのタワーマンションストック数の推移を黄色で示しました。これを見ると、2009年を境に、ストック数の増加が緩やかになっているのが分かります。大阪市内の都心部でタワーマンションが連立しているイメージで、近畿圏は、タワーマンションが最近増えているのではないかと感じている方もいるかもしれませんが、増加ペースは落ちているのが分かります。
次に、緑色の折れ線グラフを見てみましょう。こちらは、2003年築以降のタワーマンションストックのうち築10年以内の物件が占める割合を示したものです。これを見ると、2009年のピーク時の物件が築10年以内の枠を超えた2019年から、築10年の割合が下がっているのが分かります。近畿圏における世帯数は減少傾向にあります。
今後も継続的に大規模分譲となるタワーマンションの需要が続くとは限りません、築10年以内のタワーマンション物件が占める割合は40%以下となり、状況によっては「近畿圏の築10年以内のタワーマンションが希少」という認識が広がり、築10年以内の物件は、タワーマンション市場の核になってくるかもしれません。
